西村清彦氏（連携研究者）、清水千弘氏（分担者）、吉田二郎氏（連携研究者）、渡辺努氏（分担者）が、東京大学金融教育研究センター内に不動産金融フォーラムを設立しました。
2017年7月25日号週刊エコノミストに、「減損会計は企業の投資行動に影響を及ぼさない」という題名で、代表者の植杉威一郎が、日本企業に減損会計が導入された際に、減損計上企業ほど大規模に土地を売却し日本の不動産市場や企業間の資源配分に大きな影響を与えた可能性があることを示した論考が掲載されました。
一橋大学マクロ・金融ワークショップで、連携研究者の吉田二郎氏（Pennsylvania State University)が、"Inflation Rates Are Very Different When Housing Rents Are Accurately Measured"を発表しました。
一橋大学ICS-FSコース・ファカルティセミナーで、Seow Eng Ong氏（National University of Singapore）が、"Disruptive Innovation and Real Estate Agency: The disruptee strikes back"を発表しました。
Ong Seow Eng氏（National University of Singapore）が、経済研究所に客員研究員として着任しました。（2017/7/15-2017/12/31）
研究協力者の笠原博幸氏（The University of British Columbia）が、国際的に認知される業績を挙げた若手研究者に対して授与される、日本経済学会2017年度中原賞を受賞しました。
研究協力者の笠原博幸氏（The University of British Columbia）が、経済研究所に特任教員として着任しました。（2017/6/12 -2017/9/1）
昨年に引き続き、慶應義塾大学が実施している日本家計パネル調査（JHPS/KHPS）に参画し、住宅・資産関係の質問項目の整理・作成に関与するともに、不動産や家計の貯蓄・資産選択行動との関係に係る調査票の設計を行うことになりました。
連携研究者の吉田二郎氏（Pennsylvania State University）が、経済研究所に特任教員として着任しました。 （2017/5/19- 2017/8/17）
