参加している会議・研究組織・プロジェクト

○2007年3月2日：A Comparison of the Productivity of Japanese, Chinese, Korean and European Firms: Is China’s Productivity Growth Slowing Down?


---

○2007年3月2日：A Comparison of the Productivity of Japanese, Chinese, Korean and European Firms
○2007年2月7-8日：Economic Relationship between China and Japan、Australian National University
○2007年1月12日：Set-up Volume II meeting EU KLEMS
○2006年12月15-16日：ASHSTAT Workshop on Korea’s Economic Growth、"Korea's Trade Statistics: 1962-2004"
○2006年8月17-19日：APPC 2006 (The Asia-Pacific Productivity Conference(APPC)2006),Seoul National University,Seoul,Korea、"Productivity Dynamics in Japanese Manufacturing Industry in the 1980s and 1990s"


---

○2006年7月25日：RIETI政策シンポジウム『全要素生産性向上の源泉と日本の潜在成長率−国際比較の視点から−』、 日本における全要素生産性向上の源泉と潜在成長率について講演
○2006年5月7-9日：第3回 EU KLEMS MEETING VALENCIA、 EUにおける1970年以降の経済成長、生産性、雇用問題等を測るデータベースの作成作業について、共同研究者と打ち合わせおよび意見交換
○2006年1月14-15日："Real GDP in Pre-War East Asia: A 1934-36 Benchmark Purchasing Power Parity Comparison with the U.S."、 Hitotsubashi Conference 2006「国際貿易・直接投資理論の構築とデータの基盤整備」、一橋大学マーキュリータワー、における報告
○2005年12月13日：「対日直接投資は日本の生産性向上をもたらすか？」(配布資料)、財務総合政策研究所「実態経済の変化と法制度の対応に関する研究会」第3回にて報告(議事要旨)
○2005年10月27日：「1930年代の東アジアはどれほど豊かだったか：長期国際比較の再検討」、国立大学附置研究所・センター会議主催シンポジウム『現代経済を科学する』における報告、神戸大学


---

○2005年9月26日：EUIJ国際コンファレンスに討論者・座長として出席、Comment on Gattai and Molteni's paper "Dissipation of Knowledge and the Boundaries of the Multinational Enterprise"
○2005年9月23日：France-Japan International Workshop, 'Determinants of Potential Growth: Firm-level Analysis of Productivity Growth,' Manufacturing Management Research Center (MMRC), Faculty of Economics, University of Tokyo, Japan において報告
○2005年9月8-9日：Technology and Long-run Economic Growth in Asia にて報告、於一橋大学佐野書院
○2005年9月1日：日本経済研究センター　研究員会議における報告、「対日直接投資は日本の生産性向上をもたらすか？―『企業活動基本調査』個票データに基づく実証分析―」（権赫旭氏・伊藤恵子氏との共著）
○2005年7月27日：経済産業省　平成１８年版通商白書に向けた講演、「対日直接投資は日本の生産性向上をもたらすか？―『企業活動基本調査』個票データに基づく実証分析―」（権赫旭氏・伊藤恵子氏との共著）および「日本の産業間・産業内国際分業と対外直接投資」（伊藤恵子氏との共著）


---

○2005年7月26日：毎日経済新聞社（韓国）主催の日韓経済関係に関する懇談会に出席
○2005年7月：「グローバル化時代の国際経済学入門」第1,2回、第3,4回、第5,6回、第7,8回、日本経済研究センター連続セミナーにて講演
○2005年5月17日：「日米投資イニシアティブ in Greater Nagoya」において講演
○2005年4月15日：「M&Aと日本経済」、日本貿易会定例午餐会第1484回報告にて報告
○2005年4月13日：「対日直接投資と日本経済」、自由民主党『財政改革研究会』において講演


---

○2004年12月11-12日：第6回CIRJE-TCERマクロコンファレンスにて報告 、於東京大学
○2004年10月22-23日：Macro/Financial Issues and International Economic Relations: Policy Options for Japan and the United States、Gerald R. Ford School of Public Policy and Japan Economy Program, Department of Economics, and Hitotsubashi University, Institute of Economic Research、The University of Michigan、Ann Arbor, MI にて報告
○2004年10月1-3日：Hitotsubashi Conference on International Trade and FDI 2004にて報告、於一橋大学
○2004年9月25-26日：日本経済学会2004年秋季大会にて討論者 、於岡山大学


---

○2004年9月2日：日経センター講演『対日直接投資と日本経済』、於日経センター
○2004年7月28日：「対日M＆A投資と日本経済」 (PDF66K)、日本経済研究センターにおける講演
○2004年7月6日：『直接投資と日本経済』 (PDF127K)、経済同友会第40回TCERセミナーにおける報告資料、於日本工業倶楽部
○2004年6月17日：経済産業研究所政策シンポジウム 「新たな世界的不均衡とアジアの経済統合」にて討論者、於経団連会館
○2004年6月13日：日本経済学会2004年春季大会にて討論者、於明治学院大学


---

○2004年5月14-15日：International Economic Relations and Structural Change:Issues and Policy Options for Japan and the United States (PDF24K)、 ミシガン大学CGPプロジェクト/21世紀COE Hi-Stat（合同コンファレンス） 、於東京、Link to Papers、写真。
○2004年5月13日：Macro/Financial Issues and International Economic Relations:Policy Options for Japan and the United States Pre-Conference Meeting(PDF21K)、ミシガン大学CGPプロジェクト/21世紀COE Hi-Stat（合同会合）、於東京
○2004年4月20日：「対日Ｍ＆Ａ投資と投資先企業のパフォーマンス」(PDF80K)（天野倫文法政大学助教授との共著）、内閣府経済社会総合研究所M&A研究会における報告
○2004年3月19日：「国際化と日本経済の課題」(PDF120K)、内閣府研究会にて報告
○2004年3月10日：「グローバル化が国内労働市場に与える影響」(PDF85K)、労働政策研究・研修機構にて報告


---

○2004年2月27-29日：Korea-Japan Workshop on the Industrial Productivity Database、於Fukuoka
○2004年2月27-28日：アジアプロジェクト・HI-SATATプロジェクト第１５回研究会福岡ワークショップ 、於福岡
○2004年1月23日：在日フランス大使館・日仏会館における講演Lunch Seminar on the Japanese Economy "Foreign Investment in Japan" とその紹介文、於東京
○2004年1月16-17日：RIETI International Conference, “Asia in Search of a New Order: Asian Network of Economic Policy Research (ANEPR) 2003-2004,” 、於東京


---

●2003年の履歴／2002年以前の履歴

○2005年7月1日−2008年6月30日　『地域間経済・社会格差、生産要素移動と成長：日仏比較、1870−2000』　日本学術振興会　フランス研究担当省及びフランス外務省との共同研究（CHORUS）　
○2004年7月−2006年3月　『十年間の停滞の総決算：全要素生産性の決定因の変化』　経済産業研究所（RIETI)
○2004年10月−2005年3月　『東アジア経済連携の展開と中小企業の取り組み』調査研究有識者委員会　日本総合研究所（中小企業庁）
○2004年10月−2005年3月　『アジア統合とわが国の直面する課題に関する調査研究員会』産業研究所（経済産業省情報調査課)
○2004年4月−　EU Institute in Japan
○内閣府Ｍ＆Ａ研究会　内閣府 経済社会総合研究所
○2003年4月−　21世紀COEプログラム「社会科学の統計分析点構築」 (拠点リーダー 斎藤修 一橋大学経済研究所 教授)
○2003年4月−2005年3月　アジア諸国の産業・貿易構造と経済成長：アジア長期経済統計に基づく実証研究
○2000年4月−2005年3月　世代間利害調整プロジェクト(代表 高山憲之 一橋大学経済研究所 教授)：経済発展における世代間の利害調整
○2003年9月−2004年3月　『市場開放問題における対日直接投資に関する調査研究』日経リサーチ（対日投資会議内閣府事務局）
○2003年4月−2004年3月　財務省国際収支室委嘱研究会「国際収支の中長期的展望」
○2003年−　アジア経済研究所研究プロジェクト「貿易指数の作成と応用（�U）」(主査 野田容助 研究コーディネーター)
○2003年4月−10月　在日米国商工会議所　『対日直接投資タスクフォース』
○経済制度の実証分析と設計(代表 林文夫 東京大学大学院経済学研究科 教授)：国際貿易・直接投資理論の構築とデータの基盤整備
○1995年4月−2000年3月　アジア長期経済統計プロジェクト(代表 尾高煌之助 一橋大学名誉教授)
○「近現代アジア比較数量経済分析」(代表 尾高煌之助 一橋大学名誉教授)