『経済研究』は第74巻1・2号より電子ジャーナルとなりました。公式ウェブサイトは[こちら]をご覧ください。
基盤研究(S)「サービス産業の生産性:決定要因と向上策」(2016年~2020年度、研究代表者:深尾京司一橋大学経済研究所特任教授)が、2022年度の検証結果で"A:当初目標に対し、期待どおりの成果があった"という評価を受けました。
一橋大学経済研究所は、共同利用・共同研究拠点「日本および世界経済の高度実証分析」の期末評価において、平成30年度の中間評価に続いて最も高い(S)評価を獲得しました。また、新たに令和4年4月1日~令和10年3月31日 の期間の認定を受けました。
令和7年度第1回一橋大学政策フォーラム「女性活躍を支える家族のウェルビーイングとワークライフバランスの実現」を2025年11月22日(土)に一橋講堂にて開催します(オンラインにて同時配信)。
参加申込受付中です(申込期日:2025年11月10日(月))。
一橋大学経済研究所では、「経済学および関連分野にかんする公募」を行います。
募集人数は最大4名です(応募締切:2026年01月07日)。
一橋大学経済研究所要覧2025年を発行しました。
一橋大学経済研究叢書 第68巻が刊行されました。
小塩隆士著『健康の社会的決定要因:「つながり」と地域の重要性』岩波書店
第20回応用計量経済学コンファレンスを2025年11月8日(土)に開催します。
大学院生、ポスドク・有期契約の研究者の論文を募集中です(応募締切:2025年9月1日(月))。
TUNG NGUYEN (Hitotsubashi University)
Mariano Kulish (University of Sydney)
朱文慧(札幌大学)
Kareman Yassin (Hitotsubashi University)
中島上智(一橋大学・経済研究所)
小池孝明(一橋大学・経済)
Mauricio Latapí(Assistant Professor, Mount Royal University, Canada)
Olga Goldfayn-Frank (German Bundesbank)
金井 郁
【書評】
“永瀬伸子 著『日本の女性のキャリア形成と家族:雇用慣行・賃金格差・出産子育て』”
『経済研究』新規採択記事
中島上智
【コラム】
“金融政策関連データサイトの構築”
『経済研究』新規採択記事
Alex Bryson and Mari Tanaka
“Unions in Developing Countries”
Ryo Arawatari, Yuta Takahashi, and Naoki Takayama
“Accounting for the Boom-Bust Cycle of the Japanese Economy: A Macro-Finance Approach”
Naohito Abe and DS Prasada Rao
“To Log or not to Log? Proportionality in Time-Dummy Hedonic Price Indexes”