『経済研究』は2023年10月発行の74巻より電子ジャーナルとなります。また、これに伴い著作権規程が改訂されました。詳細は［投稿に関する情報］をご覧ください。
基盤研究（S)「サービス産業の生産性：決定要因と向上策」（2016年～2020年度、研究代表者：深尾京司一橋大学経済研究所特任教授）が、2022年度の検証結果で"A：当初目標に対し、期待どおりの成果があった"という評価を受けました。
一橋大学経済研究所は、共同利用・共同研究拠点「日本および世界経済の高度実証分析」の期末評価において、平成30年度の中間評価に続いて最も高い(S)評価を獲得しました。また、新たに令和４年４月１日～令和１０年３月３１日 の期間の認定を受けました。
植杉威一郎教授が『中小企業金融の経済学』（日本経済新聞出版）で、2022年度中小企業研究奨励賞の経済部門の本賞を受賞しました。
2022年10⽉29⽇（土）に開催した第17回四⼤学連合⽂化講演会『学術研究の最前線「環境・ 社会・⼈間」』の動画を公開しました。
植杉威一郎教授の『中小企業金融の経済学 金融機関の役割政府の役割』（日本経済新聞出版）が「週刊ダイヤモンド2022年ベスト経済書」の第2位に選ばれました。
黒崎卓教授が、Goto, J., Kurosaki, T. & Mori, Y. Distance to news: how social media information affects bribe-giving in India. JER 73, 179-209 (2022) で、The Japanese Economic Reviewの2022年Best Article Awardを受賞しました。
Xia XU (ESSCA School of Management)
Alex Bryson and Jacques Wels (University College London)
Chris Tonetti (Stanford University)
Dr. Emre Yildiz (Associate Professor, Mälardalen University, Sweden)
Szilvia Pápai (Concordia University)
Duc Tran (Hitotsubashi University)
Miguel León-Ledesma (University of Kent)
斉藤賢爾，副島豊，杉浦俊彦，北村行伸，岩村充
“Ethereum Proof of Stake は持続可能か
-- スマートコントラクト基盤間競争の観点から考える--”
Toru Kitagawa and Masayuki Sawada
“LINEAR REGRESSIONS, SHORTS TO LONG”
Ryo Kambayashi, Kohei Kawaguchi and Suguru Otani
“Estimating Recruitment Elasticity in the Multi-stage
and Bilateral Job Matching Process”
雲 和広・T. V.リトヴィネンコ
“人口動態とその諸要因：サハ（ヤクーチア）における民族と地域的特性”
五十嵐 徳子
“ロシアの高齢者介護に見るジェンダー”
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