お知らせ一覧：重要なお知らせ

『経済研究』は第74巻1・2号より電子ジャーナルとなりました。公式ウェブサイト創刊号は［こちら］をご覧ください。

『経済研究』は2023年10月発行の74巻より電子ジャーナルとなります。また、これに伴い著作権規程が改訂されました。詳細は［投稿に関する情報］をご覧ください。

基盤研究（S)「サービス産業の生産性：決定要因と向上策」（2016年～2020年度、研究代表者：深尾京司一橋大学経済研究所特任教授）が、2022年度の検証結果で"A：当初目標に対し、期待どおりの成果があった"という評価を受けました。

一橋大学経済研究所は、共同利用・共同研究拠点「日本および世界経済の高度実証分析」の期末評価において、平成30年度の中間評価に続いて最も高い(S)評価を獲得しました。また、新たに令和４年４月１日～令和１０年３月３１日 の期間の認定を受けました。

経済研究所ウェブサイトは改修作業のため、5月3日(月)、4日(火)は閲覧ができなくなります。なお、作業進捗の状況により時間が前後することがあります。ご了承下さい。

2019年度共同利用・共同研究拠点事業の【プロジェクト研究】の追加公募を開始しました。応募締め切りは2019年5月20日（月）午前9時（日本時間）（必着）です。詳細は追加公募要領をご覧ください。

一橋大学経済研究所は、共同利用・共同研究拠点「日本および世界経済の高度実証分析」の中間評価において最も高い(S)評価を獲得しました。
参考：文部科学省　共同利用・共同研究拠点（国立大学）の中間評価結果（平成30年度実施）

平成31年度共同利用・共同研究拠点事業【プロジェクト研究】、【政府統計匿名データ利用促進プログラム】、【参加型】の公募を開始しました。詳細はこちらをご覧ください。