教授 ● 専門分野:労働経済学 ● 科学研究費補助金研究者番号:50467263
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男女間の賃金格差、特に、男性比率の高い仕事(男性職)と女性比率の高い仕事(女性職)における賃金格差についての研究に取り組んできた。
女性職に比べて男性職は労働条件が厳しい傾向があるものの、そのきつさを補償する以上の賃金が支払われていることを明らかにした。
「くらしと健康の調査 (Japanese Study of Aging and Retirement, JSTAR) 」、「くらしと仕事に関する調査」の質問票の設計に携わり、それら調査に基づいて以下のような研究を推進した。
①日本における母乳育児と親の働き方の関わりについて、母親が出産後に仕事に復職すると授乳期間が短くなること、さらに、父親がフレックスタイム制など柔軟な働き方をしている場合、母乳育児が多くなり、授乳期間も延びることを確認した。父親の育児への関与が母乳育児を促進する可能性を示した。
②日本の男性雇用者の多くは、60歳以降になっても働く能力や体力を保持しているが、 定年制度や年金制度の仕組みのために、「もっと長い時間働きたいが働けない (=underemployed) 」状況にあることを明らかにした。
女性や高齢者の働き方、医師の働き方、学生の進路選択、STEM分野における女性の人材育成・活躍推進
◎キーワード
労働経済学, 女性の経済学, 家族の経済学, 中高年者の就業, 調査票の設計