Kyoji Fukao
データベース

以下のデータベースを利用した研究成果を公表される場合は、利用した旨を出版物に記載し、深尾(k.fukao@r.hit-u.ac.jp)までご連絡下さい。

JIPデータベース(日本産業生産性データベース)

一橋大学グローバルCOEプログラム「社会科学の高度統計・実証分析拠点構築」(G-COE Hi-Stat)データアーカイブ・統括班では、経済産業研究所「産業・企業生産性プロジェクト」と協力して日本産業生産性データベース(Japan Industrial Productivity Database 、以下ではJIPと略記)の改訂と更新を進めてきました。最新版のJIP2011は、日本経済全体について108部門別に、全要素生産性(TFP)を推計するために必要な資本サービス投入指数と資本コスト、質を考慮した労働投入指数と労働コスト、名目および実質の産出・中間投入の年次データ(1970年-2008年をカバー)と、TFPの上昇率を計算した成長会計の結果等から構成されています。

  • JIP2011(2011年11月)
    リンク[経済産業研究所におけるウェブページへのリンク]
  • JIP2010(2010年12月)
    リンク[経済産業研究所におけるウェブページへのリンク]
  • JIP2009(2009年3月)
    リンク[経済産業研究所におけるウェブページへのリンク]
  • JIP2008(2008年3月)
    リンク[経済産業研究所におけるウェブページへのリンク]
  • 内閣府経済社会総合研究所で共同作成した旧版
    リンク(ESRI/Hi-Stat JIPデータベース)
  • JIP Database [English version](2009年版)
    リンク[経済産業研究所におけるウェブページへのリンク]
  • Asia KLEMS
    リンク[Asia KLEMSプロジェクトにおけるウェブページへのリンク]

EU KLEMS Database
日本、米国、EU加盟国を対象とし、日本を含めて2007年までをカバーするデータベース。グローバルCOEプログラム「社会科学の高度統計・実証分析拠点構築」のデータアーカイブ・統括班は経済産業研究所「産業・企業生産性プロジェクト」と協力して、JIP2009をEUKLEMS用に再集計したデータをEU KLEMSプロジェクトに提供しました。

  • EU KLEMS March 2008
    リンク[EU KLEMSプロジェクトにおけるウェブページへのリンク]
  • EU KLEMS March 2007
    リンク[EU KLEMSプロジェクトにおけるウェブページへのリンク]

一橋大学グローバルCOEプログラム「社会科学の高度統計・実証分析拠点構築」データアーカイブ・統括班では、日本経済研究センター・一橋大学経済制度研究センター・日本大学中国アジア研究センター・ソウル大学企業競争力研究センターと協力して東アジア上場企業データベース(East Asian Listed Companies Database 、以下ではEALCと略記)の改訂と更新を進めてきました。最新版のEALC 2010は、日中韓台の全上場企業を対象に、全要素生産性(TFP)を推計するために必要な資本ストックと資本コスト、労働投入(マンアワー)と労働コスト、名目および実質の産出・中間投入の年次データと、購買力平価で調整した各企業のTFP水準、等から構成されています。

  • EALC 2010(2011年5月)
    リンク[日本経済研究センターにおけるウェブページへのリンク]
  • データベースについて詳しくはディスカッションペーパーをご覧ください。
    リンク[GCOE Hi-Stat Discussion Paper Series No. 89へのリンク]
対日直接投資および市場構造に関するデータベース(伊藤恵子・深尾京司)

1996年について事業所・企業統計調査の個票を集計することにより3桁業種別に日本の全産業について外資系企業のプレゼンスおよび市場集中度を算出しています。事業所・企業統計調査の集計は内閣府経済社会総合研究所のプロジェクト「日本の潜在成長率の研究」の一部として行なわれました。3桁業種別対外直接投資、サービス貿易、米国の業種別対内直接投資等の関連データについては以下をご覧下さい。

  • 外資系企業の活動および市場集中度:事業所・企業統計調査個票データにもとづく3桁業種別統計
    ダウンロード[PDF: 78KB]
  • 図表データ
    ダウンロード[XLS: 801KB]
中国長期貿易統計:品目別 1952-1964および1981-2000(深尾京司・清田耕造・岳希明)

Kyoji Fukao, Kozo Kiyota, and Ximing Yue (2006), “China's Long-Term International Trade Statistics: by Commodity, 1952-1964 and 1981-2000” (Hi-Stat Discussion Paper Series No. 147)で作成されたデータです。

戦前期日本県内総生産データベース(袁堂軍・攝津斉彦・ジャン パスカル バッシーノ・深尾京司)

袁堂軍・攝津斉彦・ジャン パスカル バッシーノ・深尾京司「戦前期日本の県内総生産と産業構造」(『経済研究』 Vol. 60, No. 2, 2009年4月)、ならびにその増訂版であるGlobal COE Hi-Stat Discussion Paper No. 71で推計・分析した戦前期日本の府県別粗付加価値額に関するデータです。G-COE Hi-Statプログラムでは、アジア長期経済統計プロジェクト(Asian Historical Statistics Project: ASHSTAT project)の一環として、日本の長期経済統計の再推計を行っていますが、本データはその成果の一部です。

  • 産業別粗付加価値額:府県別の産業別粗付加価値額(1890, 1909, 1925, 1935, 1940)
    ダウンロード[XLS: 189KB]
  • 農業粗付加価値額: 農業に関する府県別の粗付加価値額(1883-1940)
    ダウンロード[XLS: 230KB]
  • 製造業産業中分類別粗付加価値額(2010年10月1日改訂):製造業に関する産業中分類別(9分類)の粗付加価値額(1874, 1890, 1909, 1925, 1935, 1940)
    ダウンロード[XLS: 204KB]
  • 産業別有業人口: 府県別の産業別(8分類)有業人口(1906, 1909, 1925, 1935, 1940)
    ダウンロード[XLS: 64KB]
日本府県データベース(岳希明・深尾京司)

深尾京司・岳希明「戦後日本国内における経済収束と生産要素投入-ソロー成長モデルは適用できるか-」(『経済研究』 Vol. 51, No. 2)における実証分析で使用したデータです。本データを使用する場合は、深尾・岳(2000)を必ず参考文献としてあげ、岳・深尾の「日本府県データベース」を使用した旨、書いてください 。

  • データの作成方法:データの作成方法は、深尾・岳(2000)の「補論」にもありますが、スペースの制約で省略せざるを得ませんでした。ここでは詳細を記述しました。
    ダウンロード[PDF: 26K]
  • 県別生産:県別生産関数の推定に使われる実質県内総支出、民間資本ストック、公的資本ストック、就業者、人的資本などのデータ。
    ダウンロード[XLS: 159KB]
  • 要素移動:県別資本移動と所得移転を推定するため必要とされるデータ。なお、各シート名とシート内容の対応表もご覧下さい。
    ダウンロード[XLS: 1337KB]