以下のデータベースを利用した研究成果を公表される場合は、利用した旨を出版物に記載し、深尾(k.fukao@r.hit-u.ac.jp)までご連絡下さい。
一橋大学グローバルCOEプログラム「社会科学の高度統計・実証分析拠点構築」(G-COE Hi-Stat)データアーカイブ・統括班では、経済産業研究所「産業・企業生産性プロジェクト」と協力して日本産業生産性データベース(Japan Industrial Productivity Database 、以下ではJIPと略記)の改訂と更新を進めてきました。最新版のJIP2011は、日本経済全体について108部門別に、全要素生産性(TFP)を推計するために必要な資本サービス投入指数と資本コスト、質を考慮した労働投入指数と労働コスト、名目および実質の産出・中間投入の年次データ(1970年-2008年をカバー)と、TFPの上昇率を計算した成長会計の結果等から構成されています。
EU KLEMS Database
日本、米国、EU加盟国を対象とし、日本を含めて2007年までをカバーするデータベース。グローバルCOEプログラム「社会科学の高度統計・実証分析拠点構築」のデータアーカイブ・統括班は経済産業研究所「産業・企業生産性プロジェクト」と協力して、JIP2009をEUKLEMS用に再集計したデータをEU KLEMSプロジェクトに提供しました。
一橋大学グローバルCOEプログラム「社会科学の高度統計・実証分析拠点構築」データアーカイブ・統括班では、日本経済研究センター・一橋大学経済制度研究センター・日本大学中国アジア研究センター・ソウル大学企業競争力研究センターと協力して東アジア上場企業データベース(East Asian Listed Companies Database 、以下ではEALCと略記)の改訂と更新を進めてきました。最新版のEALC 2010は、日中韓台の全上場企業を対象に、全要素生産性(TFP)を推計するために必要な資本ストックと資本コスト、労働投入(マンアワー)と労働コスト、名目および実質の産出・中間投入の年次データと、購買力平価で調整した各企業のTFP水準、等から構成されています。
1996年について事業所・企業統計調査の個票を集計することにより3桁業種別に日本の全産業について外資系企業のプレゼンスおよび市場集中度を算出しています。事業所・企業統計調査の集計は内閣府経済社会総合研究所のプロジェクト「日本の潜在成長率の研究」の一部として行なわれました。3桁業種別対外直接投資、サービス貿易、米国の業種別対内直接投資等の関連データについては以下をご覧下さい。
Kyoji Fukao, Kozo Kiyota, and Ximing Yue (2006), “China's Long-Term International Trade Statistics: by Commodity, 1952-1964 and 1981-2000” (Hi-Stat Discussion Paper Series No. 147)で作成されたデータです。
袁堂軍・攝津斉彦・ジャン パスカル バッシーノ・深尾京司「戦前期日本の県内総生産と産業構造」(『経済研究』 Vol. 60, No. 2, 2009年4月)、ならびにその増訂版であるGlobal COE Hi-Stat Discussion Paper No. 71で推計・分析した戦前期日本の府県別粗付加価値額に関するデータです。G-COE Hi-Statプログラムでは、アジア長期経済統計プロジェクト(Asian Historical Statistics Project: ASHSTAT project)の一環として、日本の長期経済統計の再推計を行っていますが、本データはその成果の一部です。
深尾京司・岳希明「戦後日本国内における経済収束と生産要素投入-ソロー成長モデルは適用できるか-」(『経済研究』 Vol. 51, No. 2)における実証分析で使用したデータです。本データを使用する場合は、深尾・岳(2000)を必ず参考文献としてあげ、岳・深尾の「日本府県データベース」を使用した旨、書いてください 。