研究歴

研究分担者である玄田は、これまで日本の労働市場において若年の就業機会がいかなる構造的要因によって規定されているかを主に研究してきた。特に若年失業やフリーター増加の主要因が企業内部の構造要因と日本の若年労働市場の特殊性にあるという仮説を立て、実証分析を行ってきた。その成果の一つが、日本経済研究センターと全米経済研究所(National Bureau of Economic Research)による企業行動と労働市場の日米比較プロジェクト研究(2003、業績1)である。そこでは、既存社員を解雇などによって就業調整することの日本特有の高コスト構造、及び年功賃金の修正にかかる時間的費用の高さのため、結果的に既存中高年社員の就業環境を維持する代償として、若年の就業機会が損なわれていることを明らかにした。それは中高年の若年に対する雇用の置換効果として労働経済学における共有知見となっている。

また近年のフリーターや失業者の増加の背景に日本の新規学卒市場の特殊性があることを英文の論文(2001、業績2)で示した。すなわち20歳代の離転職状況を旧労働省「若年就業実態調査」のマイクロデータを用いて分析し、学卒前年の失業率が高かった世代ほど、その後も頻繁に転職を繰り返す傾向が存在することを証明したのである。その結果は日本の新卒労働市場における世代効果として、この点も日本における経済学界の共有財産となっている。

以上の研究をまとめた『仕事のなかの曖昧な不安』(2001年、業績3)は日経・経済図書文化賞およびサントリー学芸賞(政治・経済部門)を2002年に受賞した。

加えて1990年代初頭より、雇用機会増減を既存事業所における雇用増減と事業所そのものの開廃業によるものとに分解し、それぞれの影響を検証する雇用創出研究を旧労働省「雇用動向調査」のマイクロデータを用いながら続けてきた。その成果はOECDなどの国際研究機関において引用されるところとなっている。自営業減少や雇用創出と人材育成の関係など1990年代における日本の労働市場変動を分析した研究成果は『ジョブ・クリエイション』(2004年、業績4)として刊行され、労働関係図書優秀賞、エコノミスト賞を2004年度に受賞している。

さらに近年、失業者のように求職活動をするわけでもなく、またフリーターのように就業もしていない無業者であるニート(Not in Education, Employment, or Training: NEET)と呼ばれる若者の急増の背景について考察を進めている。そして、その研究成果を『働く過剰』(2005年、業績5)など、いくつかの啓蒙的書物にとりまとめた。現在、包括的・持続的かつ個別的な若年雇用対策のあり方についての研究にも力を注いでいる。

(業績1Yuji Genda, “Who Really Lost Jobs in Japan?: Youth Employment in an Aging Japanese Society,” in Labor Markets and Fringe Benefit Policies in Japan and the United States, edited by Seiritsu Ogawa, Toshiaki Tachibanaki, and David A. Wise, pp.103-133, The University of Chicago Press, Chicago, 2003.

(業績2Yuji Genda and Masako Kurosawa, “Transition from School to Work in Japan,” Journal of the Japanese and International Economies, 15, pp.465-488, 2001.

(業績3)玄田有史『仕事のなかの曖昧な不安−揺れる若年の現在』中央公論新社、2001年、254頁。

(業績4)玄田有史『ジョブ・クリエイション』日本経済新聞社、2004年、368頁。

(業績5)玄田有史『働く過剰−大人のための若者読本』NTT出版、2005年、288頁。


主要業績

玄田有史『働く過剰−大人のための若者読本』NTT出版、2005年、288頁。

玄田有史『ジョブ・クリエイション』日本経済新聞社、2004年、368頁。

Genda, Y., “Who Really Lost Jobs in Japan?: Youth Employment in an Aging Japanese Society,” in Labor Markets and Fringe Benefit Policies in Japan and the United States, edited by Seiritsu Ogawa, Toshiaki Tachibanaki, and David A. Wise, Chicago: The University of Chicago Press, pp.103-133, 2003.

佐藤博樹・玄田有史編『成長と人材:伸びる企業の人材戦略』勁草書房、2003年、190頁。

篠崎武久・石原真三子・塩川崇年・玄田有史「パートが正社員との賃金格差に納得しない理由は何か」日本労働研究機構『日本労働研究雑誌』第512号、2003年、58-73頁。

玄田有史・中田喜文編『リストラと転職のメカニズム』東洋経済新報社、2002年、294頁。

Genda, Y. and Kambayashi, R., “Declining Self-employment in Japan,” Journal of the Japanese and International Economies, 16, pp.73-91, 2002.

玄田有史『仕事のなかの曖昧な不安−揺れる若年の現在』中央公論新社、2001年、254頁。

Genda, Y. and Kurosawa, M., “Transition from School to Work in Japan,” Journal of the Japanese and International Economies, 15, pp.465-488, 2001.

Genda, Y.  and Rebick, M.E., “Japanese Labour in the 1990s: Stability and Stagnation,” Oxford Review of Economic Policy, 16(2), pp.85-102, 2000.

Genda, Y., Grazia Pazienza, M. and Signorelli, M., “Labour Market Performance and Job Creation/Destruction in Italy and Japan,” in Comparing Economic Systems: Italy and Japan, edited by Boltho, A., Vercelli, A. and Yoshikawa, H., Palgrave, pp.135- 157, 2000.