表Ｄ−９　発生部門別ＧＮＰ指数の構造

　 指数の種類 サンプル数 サンプルの内訳 ウェイト
1.工業 　 　 　 　
　a.製鉄 総生産L指数 22 物量22 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
　b.非鉄 総生産L指数 13 物量13 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
　c.燃料 総生産L指数 9 物量9 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
　d.電力 総生産物量指数 1 物量1 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
　e.機械 総生産L指数 156 物量141,価値15 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
　f.化学 総生産L指数 25 物量24,価値1 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
　g.製材・パルプ・製紙 総生産L指数 22 物量21,価値1 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
　h.建設資材 総生産L指数 35 物量32,価値3 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
i.軽工業 総生産L指数 12 物量11,価値1 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
　j.食品工業 総生産L指数 31 物量31 1967年卸売価格,1972年IO表付加価値
　k.その他の工業 工業部門全体の指数と同じ 　 　
2.建設 原材料投入価格指数 　 　
3.農業 DD法(実質化は、総生産、中間投入ともラスパイレス型)
4.運輸 総生産L指数 16 物量16 単位価格
5.通信 総生産L指数 4 物量4 通信省収入
6.商業 総生産L指数 3 価値3 現行価格付加価値
7.サービス 　 　 　 　
　a.住宅 住宅面積指数 1 物量1 　
　b.公益 総生産L指数 2 雇用1,物量1 NA
　c.修理・個人サービス 総生産L指数 2 価格2 現行価格付加価値
　d.レクリエーション 総生産L指数 3 物量3 現行価格付加価値
　e.教育 雇用指数 1 雇用1 　
　f.保健 雇用指数 1 雇用1 　
　g.科学 総生産L指数 2 雇用1,価格1 現行価格支出比率
　h.信用・保険 雇用指数 1 雇用1 　
i.政府行政サービス 　 　 　 　
　　(1)総合農業プログラム 雇用指数 1 雇用1 　
　　(2)林業 雇用指数 1 雇用1 　
　　(3)国家行政・社会組織の行政 雇用指数 1 雇用1 　
　　(4)文化 雇用指数 1 雇用1 　
　　(5)地方サービス 雇用指数 1 雇用1 　
　　(6)警察 雇用指数 1 雇用1 　
8.軍人 総生産L指数 3 価値3 現行価格支出比率
9.その他の部門 GNP指数と同じ 　 　 　


注　：Ｌ指数は、ラスパイレス数量指数の意。ＤＤは、ダブル・デフレーションの意。またウェイトの価格は、表示のあるもの以外は、1970年価格。

出所：本章の記述より作成。