一橋大学経済研究所
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一橋大学経済研究所内の組織や大型プロジェクトで作成されたデータベースおよび研究所教員が個別研究で作成したデータベースのリストです。
経済研究所内の組織や大型プロジェクトで作成されたデータベース

長期経済統計データベース
(Long Term Economic Statistics (LTES) Database)


『長期経済統計』(大川一司・篠原三代平・梅村又次監修、東洋経済新報社、1965-1988)は、近代日本経済の歴史統計を、経済活動の諸分野にわたって推計、加工などもして体系的に集成した一連の統計書です。それらは、明治元年以降、国民経済の計算体系に即しつつ、時系列的に経済統計を整備しています。この『長期経済統計』を主要経済統計としてデータベース化したものが、「長期経済統計データベース」です。

汎アジア圏長期経済統計データベース

『汎アジア圏長期経済統計データベースの作成』を課題とする文部省の中核的研究拠点(COE)形成プログラム(プロジェクトリーダー 尾高煌之助・清川雪彦、1995-1999年度)で作成されたデータベースです。作成作業は継続中です。

統計書誌情報(STATIONS)

経済研究所附属日本経済統計情報センターが作成した、日本の現行統計報告書の統計表および報告書の書誌情報、外地関係統計資料目録に関する検索システムです。

統計行政関係文書・資料目録

一橋大学経済研究所社会科学統計情報研究センターが作成した目録です。

アジア地域所得分布国際比較データベース(AIDA)

一橋大学経済研究所社会科学統計情報研究センターが管理しているデータベース です。

NetEc(経済研究のためのネットワーク)

一橋大学経済研究所社会科学統計情報研究センターが管理している、NetEcの日本で の公式ミラー・サイトです。日本国内からの利用は、当サイトを利用して頂くようお 願いします。

JIPデータベース2006

日本産業生産性データベース(Japan Industrial Productivity Database)の最新版です。21世紀COEプログラム「社会科学の統計分析拠点形成」マクロ班と経済産業研究所「産業企業生産性プロジェクト」が協力して作成しています。

EALCデータベース2007

東アジア上場企業データベース2007 (East Asian Listed Companies Database 2007) は、日本、中国、韓国の全上場企業の全要素生産性の計測・国際比較結果とそのためのデータを収録しています。一橋大学経済制度研究センター(CEI)が、日本 経済研究センター(JCER)『日本・中国・韓国企業の生産性データベースの作成』研究会、日本大学中国・アジア研究センター(プロジェクト代表は乾友彦教授)、およびソウル大学企業競争力研究センター(代表はリ・クゥン教授)と協力して作成しています。

EU KLEMS Database, March 2007

EUの研究者が中心となって作成している、産業生産性国際比較のためのデータベース です。1970−2004年の日本、EU、米国等をカバーしています。21世紀COEプログラム「社会科学の統計分析拠点形成」マクロ班は日本を代表してEU KLEMSプロジェクトに 参加しています。

研究所教員が個別研究で作成したデータベース
日本府県データベース(深尾京司・岳希明)
深尾京司・岳希明「戦後日本国内における経済収束と生産要素投入−ソロー成長モデルは適用できるか−」(経済研究 Vol.51, No.2)における実証分析で使用したデータです。(2000.4.13)

- 本データを使用する場合は、深尾・岳(2000)を必ず参考文献としてあげ、岳・深尾の「日本府県データ ベース」を使用した旨、書いてください -

> データの作成方法(26KB)
データの作成方法は、深尾・岳(2000)の「補論」にもありますが、スペースの制約で省略せざるを得ませんでした。ここでは詳細を記述しました。

> 県別生産(159KB)
県別生産関数の推定に使われる実質県内総支出、民間資本ストック、公的資 本ストック、就業者、人的資本などのデータ

> 要素移動(1.3MB)
県別資本移動と所得移転を推定するため必要とされるデータ。なお、各シート名とシート内容の対応表(8KB )もご覧下さい
対日直接投資および市場構造に関するデータベース(伊藤恵子・深尾京司)
1996年について事業所・企業統計調査の個票を集計することにより3桁業種別に日本の全産業について外資系企業のプレゼンスおよび市場集中度を算出しています。事業所・企業統計調査の集計は内閣府経済社会総合研究所のプロジェクト「日本の潜在成長率の研究」の一部として行なわれました。3桁業種別対外直接投資、サービス貿易、米国の業種別対内直接投資等の関連データについては以下をご覧下さい。

> 外資系企業の活動および市場集中度:事業所・企業統計調査個票データにもとづく3桁業種別統計(78KB) 図表データ(801KB)